海外旅行先のトップに常に入る国、それがアメリカ。本土以外でもグアムやハワイなど多くの日本人が訪れます。
海外旅行で誰もが必ず通らなければいけないのが、入国審査です。アメリカは世界的に見ても、入国審査が特に厳しい国となっています。
あとから知らなかったでは済まされない事例もあるので、基本的な知識は持っておいたほうが良いでしょう。
旅行者だけではなく、米国籍保持者や永住者でもアメリカの入国は簡単ではなくなっています。
日本人も入国拒否される人が続出
日本人は世界でも稀に見る最強パスポートを持っています。よって信用の高さは世界一と言えるでしょう。
2019年1月現在、日本人がビザを取得することなく旅行ができる国・地域は190カ国で、世界最強と言われるパスポートになりました。
そんな信用度の高い日本人でも、アメリカ入国審査でトラブルに巻き込まれるケースが増えています。
テロ以降、移民法の改正やトランプ大統領の政策により、アメリカ入国は厳しくなっていることはよく知られています。
一週間ほどの旅行の予定であっても、入国審査で時間がかかったり、別室で拘束されあり、最悪の場合入国拒否にあい強制送還ということもあり得るです。
入国拒否の理由
入国審査官には裁量があり、場合によっては独自の判断で入国拒否をすることもできてしまいます。ただし、旅行者にも権利がありますので、自身の権利を知っておくことは大切でしょう。
入国拒否までいかなくても、入国審査で事情聴取される理由はいくつかあります。
- 電子渡航認証システム(ESTA)で疑わしい記載がある
- パスポートを紛失したことがある
- 過去にオーバーステイをしたことがある
- 渡米の頻度が短期間に集中している
- アメリカで不法に働く可能性がある
思わぬ理由で入国拒否?
入国審査の過程で、別室に連れて行かれてより詳細な審査がされることがあります。
ここでは、携帯電話、パソコン、タブレット、その他の電子機器に係るプライバシー権については、旅行者は主張することはできません。審査の過程で、審査官が電子機器を調べることもあり、メールやソーシャルメディアを見ることができます。
もしSNSなどでアメリカでボーイフレンドと写っている写真があったり、アメリカで働こうとしているメールが出てきたりすると、単なる観光目的の入国ではないと判断されてしまいます。
また、携帯電話、パソコン、ほかの電子機器は一時的に没収されることもあり、その際は後ほど返却されます。
まとめ
今後の渡航時に入国審査でのトラブルを避けるためにも、審査官に入国目的をはっきり伝えられるように準備するなど、事前に対策をするに越したことはなさそうです。